この記事は、著書「マンガでわかるシンプルで正しいお金の増やし方」からお金を増やす為にはどうしたらよいのか？具体的な方法をご紹介したいと思います。
※著書のネタバレにもなりますのでご注意ください。
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お金を増やすためには
人間にもリスクがある
お金を増やす、資産を増やす為に投資があります。投資の対象は株式・不動産等ありますが、いずれもリスクがございます。想像される「リスク」には株価・不動産の下落、外貨建ての資産を持っている方は為替のリスクを思い浮かべると思います。
しかし、お金については「人間のリスク」がつきものになります。
他人からの影響で不適切な意思決定に導かれる可能性の事。
この人間のリスクというのはこの著書の大きなテーマになります。
悪い影響を与える人間としては、証券マン、銀行員、生命保険会社の営業員等「金融商品を売る人」です。あなたに商品を売る事によって儲けを得る可能性のある人にお金の相談はしてはいけません。
これらの人は通常よりも高い手数料の金融商品を売る事により、自身の利益となりますので手数料の安い商品よりも高い商品を必要以上に勧めてくる場合があります。
積立投資をしよう
iDeCoという単語聞いた事ないでしょうか？
実際に加入している人もいるとは思いますが、「iDeCo」を利用する事が老後の生活を支える上でかなり有効になります。
金融商品を自分で運用していく個人型年金。60歳まで受け取ることはできないが、金融商品から得た利益を非課税で運用することができる。掛金は所得控除を受けることができるので税制上でも非常にお得になる。
運用商品は国内外の株価指数に連動する運用を行う「インデックス・ファンド」と呼ばれる投資信託がよいです。他の「バランス・ファンド」「アクティブ・ファンド」は税制的なメリットを生かせなかったり、手数料が高すぎるので不適切だといえます。
その他にも積立NISAを活用しましょう。
上記、iDeCoは原則60歳まで資産を引き出す事ができないという制約がありますのですが、積立NISAいはそういった制約がありません。
積立NISAとはiDeCo同様、投資で得た利にかかる税金を最長20年に渡って免除してくれる仕組み。
つみたてNISAでは金融庁が「長期投資に向いた商品」として、厳選しております。ですので、販売手数料がかからないことや、信託報酬が安い商品となっています。
サラリーマンにできる節税術としてこちらの記事にも紹介しておりますので是非ご覧ください。
不動産はもった方が良いかの判断は慎重に
「持ち家」か「賃貸」か雑誌等でよく議論されておりますが、不動産との付き合い方はしっかりと考える必要があります。
家の購入を投資として考えた時に、家の価格が安ければ買うと良い。高ければ買わない方がいい。
自分が住む家は、転職や転勤、家族構成の変化、子供の都合等様々な要素で転居が必要になる「空室リスク」がありますし、将来家を売るときに値下がりをしていると損をする「価格リスク」があるので投資用不動産と考えは同じです。
特に新築マンションは買ってはいけません。売値には広告費やモデルルーム等の人権費や多額の利益が含まれておりますので、かなりの割高になります。
持ち家がほしいと思うのであれば、中古物件の購入をおすすめしております。新築物件のような開発者の利益が乗っていない、築10年を過ぎると価格が大きく下がってきます。
一生賃貸でも住宅ローンで余計な金利を払う事がありませんし、家族構成の変化・転勤等の様々な人生の変化に対応することができる。そもそも家というのは、時計や車のように「時間を知る」「移動手段」という用途の価値以上に所有者のステータスを感じたいが為に購入する資産でもあります。
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生命保険に入ってはいけない
生命保険は多くの加入者が損をする仕組みになっております。加入者が得をするのであれば、保険会社は損をして潰れてしまいます。潰れていないかつ有名タレントを起用して広告をだしているので相当な利益があるのではないでしょうか。
すべての保険が不要というわけではありません！
保険というのは滅多に怒らないけれども起きた時の損害が大きいときに備えるものです。
- 火災に備える火災保険
- 自動車事故に備える自賠責保険
- 生命保険の一部(限定された人）
これらの保険は滅多に怒らないが起きた時の損害が大きいときに加入する保険になります。
これら以外の保険は加入せずに、十分に貯蓄と投資をする方が賢明です。保険をセールする人たちは「人間の漠然とした不安」「安心したい」という感情に上手く漬け込むので注意が必要になります。
生命保険が不要という理由に、健康保険に高額療養費制度というものがございます。
保険診療で一定以上掛かった医療費が健康保険組合から還付される制度の事。
これらは所得等によって負担の限度額が変わりますが、
こちらの例であると医療費の自己負担額が60万円でありましたが、504,570円還付されることで実質の負担金額が95,430円になります。この制度の認知度は70％くらいでありますので30％の人は認知しておりません。
リベラルアーツ大学 両学長の著書でも民間保険の不要について言及しておりました。
FPに騙されてはいけない
FP（ファイナンシャルプランナー）を信用してはいけません。新聞や雑誌、テレビ等でFPという肩書でお金の専門家が発信するアドバイスや意見に触れる機会があると思います。
- FPの多くが専門知識が不十分である。
- FPが生命保険や投資信託などの商品を販売して、そこから手数料を収入としている。
これらがFPを警戒する理由になります。
１．FPの個々の差はあると思いますが、投資信託のような運用商品、生命保険の商品など、具体的な金融商品に対する知識は、多くの場合銀行や証券会社・生命保険会社の内勤社員より劣っています。
本来は商品を比較し顧客にアドバイスする為には、金融機関の社員よりも知識がないといけないはすです。人生のお金の問題は、節約と貯金、お金の運用、不動産の取得や賃貸、生命保険、税金対策等ありますが、専門とする人の知識より劣っている、初歩的な知識すらもっていないFPもいる。
２．生命保険会社とFPの事務所が代理店契約を結ぶ事になり、保険商品を売る事で報酬を得るケースがございます。保険を売る事で得られる利益がFPの相談料の何倍にもなるケースがあります。その他にも証券会社や不動産業者と手を組み報酬を得る事もあります。金融機関主催のセミナーや講演会で金融機関が取り扱う商品を好意的に伝える事もよくありがちです。
こういった事でＦＰのアドバイスが歪んでくる事があるのでＦＰには注意をしましょう。
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銀行マンに近づいてはいけない
- 預金の動きを通じて顧客の情報を持ちすぎているから
- 窓口ではろくな商品を扱っていないから
- 銀行は安心だという信用がまだるから
- 低収益化で手数料稼ぎに必死であるから
順番に説明をしていきます。
１．銀行員は顧客の預金の動きから顧客の勤務形態、収入、家族構成、日頃のお金の使い方などかなりくわしく把握しております。証券会社がセールスを断られる1番の理由は、「投資に使えるほど金に余裕がない」ですが、銀行員は預金を把握している為、「手強いセールスマン」なのです。
２．銀行の窓口で扱っている商品は手数料が高すぎるクズな商品がほとんどであるからです。銀行で扱っている運用商品を購入検討するのであれば、一部の銀行が扱っているつみたてNISAのインデックス・ファンドくらいです。
３．「銀行は堅い」「銀行員は真面目」「まさか銀行が顧客に損をさせることはないであろう」というイメージを持っている人が高齢者に多い為、証券会社には疑い深い人でも銀行に対しては警戒心を緩める傾向があります。しかし、銀行が販売している金融商品はリスクも手数料も高いものが多いという事実です。
４．近年の銀行のビジネスは新しいテクノロジーや日銀の金融政策による低金利で収益が悪化しております。銀行が要らなくなる動きが進行しております。そのため、手数料の高い商品を売ったり、カードローンなどの高金利の借金に誘うという一般の顧客にとっては危険なビジネスに注力するようになっています。
この本で一番言いたかった事は人間のリスクであります。金融商品を取り扱っており、あなたにそれを売る事で儲けを得ている人から商品を買う事はお金を増やす事に繋がりません。お金の知識を自分で身につけていく事がお金を増やす為に必須条件であると思います。
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